クレジットカード現金化で還元率(換金率)を上げる裏技

クレジットカード現金化をする際に一番気になるのが還元率(換金率)ですよね。

クレジットカード現金化における還元率とは、ショッピング枠を使った際にどのくらい現金が戻ってくるのかという比率のことです。

例えば、10万円の商品をショッピング枠で購入して8万円手元に現金が手に入れば、還元率は10万円分の8万円で80%ということになります。

利用者にとっては、もちろん還元率が高ければ高いほどいいことになります。還元率が低いと、取引する金額が大きければ大きいほど差額もどんどん開きます。利用した後で手元に入った金額以上の支払いをしなければならないことを考えると、その差額はなるべく少ないほうがいいはずです。

還元率をなるべくよくしたい、しかし、どうすればいいのかわからないという人もいるかと思います。

そこで、クレジットカードの還元率を上げる裏技を紹介していきます。

業者を比較する

クレジットカード現金化をするときに還元率を気にするならば、やはり業者の比較を行うことから始めるとよいでしょう。

一番最初に申し込んだ業者の話のみを鵜呑みにして利用することは正直おすすめできません。業者によっては自分たちにとって都合のいいことしか話さずに、他社と比べることを妨げるようなことを行います。

業者によって還元率が違うのは、その手法やスピード、取り扱えるクレジットカードが違うからです。このような説明もないまま案内されるのは危険であると言っても過言ではありません。

では、業者を比較するときにどのような方法で還元率をあげるのか、その為には、まず手法を確認します。

クレジットカード現金化には買取方式とキャッシュバック方式の2つの手法があります。

その中でも買取方式を採用している業者は還元率が高いところが多い傾向にあります。

買取方式とは、ブランド品や商品券、最近ではアマゾンギフト券や家電、ゲーム機など、これらの換金性が高い商品をクレジットカードで購入させて現金で買い取るという方式です。換金性が高いということは、お金に換えやすいということなので、必然的に還元率はよくなります。例えばですが、10万円分の商品券と、10万円分の鉛筆、どちらが換金性が高いのか考えればわかると思います。

還元率のみを気にするのであれば、買取方式を選ぶことは必須です。しかしながら、この手法はいささか問題があります。

換金性が高いということは、クレジットカード会社に目を付けられる危険性があります。クレジットカード現金化は利用規約違反なので、換金行為とみなされる買い物は連絡がきやすいのです。

連続して購入していると連絡がくる前に買えなくなることが大半ですが、換金した後に利用停止になることが一番のリスクになります。そのまま強制解約の流れになってしまうと支払残高が一括で請求が来てしまいます。

還元率を最大にする為には、それなりのリスクがあるということを認識したほうがいいでしょう。
もう1つの手法としてキャッシュバック方式があります。これは業者が用意した通常の買い物と同じような商品をクレジットカードで購入してもらい、その商品にキャッシュバックとして現金を付けるという手法です。

買取方式とは違い商品は換金性が高い物ではないことが多く、クレジットカード会社からは通常の買い物のようにしか見えないので目を付けられる心配がありません。その為買取方式よりも安全性は高いですが、還元率としては劣ってしまう傾向にあります。

安全性を確保した上で還元率を上げたいという人は、キャッシュバック方式の業者の中で比較することをおすすめします。

業者のホームページを見ると、他社比較歓迎など記載しているところがあります。この記載がある業者は他社と比較していることを伝えると、条件によっては還元率を上げてくれるかもしれません。この条件ですが、業者としては他社の営業情報を聞き出したいこともあり、どこと比較しているか、どのくらいの還元率かを伝えることが条件になりやすいです。

業者を通さず自分で行う

還元率を上げる究極の方法が、業者を通さずに自分でクレジットカード現金化を行うことです。

業者を使えばどうしても業者に対し手数料を払わなければならないので、その分還元率が下がってしまいますが、自分で行えば業者に払う手数料もありません。

自分で行う際は買取方式と同じように、換金性が高い商品を自分で購入して金券ショップで売るという方法になります。上記で説明したように、これはリスクが高いですが、還元率も高いです。

初めて利用する人は、リスクなどの知識が全くない状態で還元率だけをよくしようとしてしまいがちです。自分で行う方法がありながら、どうして業者が存在するのか、それはリスクを少なくする為です。

還元率という目先の利益だけを気にしてしまうと、クレジットカードの利用停止、強制解約などの将来的なリスクを背負う結果になってしまいます。

2017/02/1

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